続Safe Harborに到達

先ごろようやく2016年度分のtax returnを完了した。ここ2年ほど例外的なファイナンス上のイベントが続いているという個人的事情もあるのだが、作業にかかる時間も作成するフォームの枚数も年々伸びており、はじめての本格的申告だった2008年に13枚だったフォームの数は今や45枚である…。I社の妨害に負けず、何とかこの全国民(&住民)的リソースの浪費をなくすべくtax heroに頑張ってもらいたいものである(もっとも、筆者の場合は日本の金融資産というやっかいな存在があるので、仮に”ReadyReturn”が実現しても簡単には恩恵に預かれないだろうが)。

さて、以前のblog記事の通り、2016年度はunderpayment penalty回避が容易でないと予想されたため、入念な準備をしてきたのだが、tax returnが完了してその結果も判明し、無事にsafe harbor入り(penalty回避)に成功した！(ただしまだIRSやFTBに文句を言われるという可能性は残っているが)

確定した実際の税金に対して、スプレッドシートで見積もった税金額は、federal、カリフォルニアがそれぞれ99.7%, 96.8%。Safe harbor入りのためには実際の額に対して90%以上源泉徴収されていればいいのだが、安全のためのマージンを取って筆者は見積額の95%以上が源泉徴収されるように調整していた。結果として、federal、カリフォルニアでそれぞれ96.4%、95.8%が源泉徴収されており、余裕を持って、かつ過度に前払いしすぎるほどにもならずにsafe harbor入りできた。今回の調整は十分うまくいったと言えるだろう。

計画を立てた当初の予想に対して、勤め先がprivate化してESPP拠出分が相対的に結構高値で強制的に現金化されたり(そのため、「最後の手段」としていた年明けの売却は実際には不可能だった)、RSUも一部が先払いされたりなど、年末に近い時期にかなり想定外のことが起きたのだが、それでも無事safe harborに到達できたので、今回のような調整方法にかなり自信が持てた。2016年に現金で払い出された株式関連の報酬額が高めだったため、2017年も転職や失職などのイベントがなければ所得は減る可能性がありそうで、前年の確定納税額ベースではなく実質額ベースでのsafe harbor入りを目指す方が有利だと思われる。今回確立した方法を使って来年もうまく切り抜けたいものである。

なお、一つ前のblog記事では、還付が出る見込みだと書いていたが、結果的にはfederal、州とも追加支払いであった。その時点では投資所得関連の1099類がほとんど届いていなかったため、多めにしていた源泉徴収の分で還付見込みという試算になっていたのだが、最終的に全所得を積み上げた結果は逆であった。上の計算の通り、そうなるように調整していたはずなので、後から考えれば当然ではあったのだが。ということで、前回心配していた還付に伴う問題は来年も気にしなくてよさそうである。